車両保険
車両保険とは？必要性・適用範囲・保険金額の決め方
事故に遭ったときには、自分の大切な愛車が損害を受けることが少なくありません。また、自然災害で車が故障・破損する、盗難に遭うといった可能性もあるでしょう。このような場合に、修理費などを補償してくれるのが「車両保険」です。このページでは、車両保険の詳しい補償内容から必要性やメリット、保険料の相場や保険料の節約方法まで詳しく解説しています。車両保険について知りたいとき、車両保険のセットの判断に迷ったとき、車両保険を付帯した場合としなかった場合の相場を知りたいときにぜひ参考にしてください。「車両保険」とは自分の車が被った損害を補償する車両保険「車両保険」とは、自分の車が交通事故や自然災害、盗難、いたずらなどで被った損害に対して保険金が支払われる保険です。例えば、「車同士の接触事故で自分の車のバンパーがへこんでしまった」「台風による水害で水没し、車が故障してしまった」などといった場合に、車の修理費に対して保険金が支払われます。
車両保険の補償の対象となる主な事故や自然災害の種類は以下の通りです。愛車が抱えているリスクを幅広くカバーしてくれる保険であることがわかるでしょう。
車両保険の補償の対象となる主な事故や自然災害
| 他の車との事故 | 当て逃げ | 飛来・落下物との衝突 |
| 他のバイク・原付との事故 | 盗難 | 台風・たつ巻・洪水・高潮 |
| 自転車との事故 | いたずら・落書 | 転覆・墜落 |
| 単独事故 | 火災・爆発 |
※車両保険の一般的な補償範囲を示したものであり、実際の補償範囲は個別の契約内容、事故の状況、過失の有無等によって異なります。
車両保険のタイプと補償範囲愛車が抱えているリスクを幅広くカバーしてくれる車両保険。ただし、車両保険には大きく分けて3つのタイプがあることに注意が必要です。名称や詳しい補償範囲は保険会社によって異なるのですが、おおむね以下のように分類することができます。タイプによって補償範囲も保険料も大きく異なるので、必ず覚えておきましょう。
1.一般タイプ・フルカバータイプ
車両保険が対象としている事故の種類すべてで補償が受けられるタイプです。他の車やバイク、原付（原動機付自転車）との事故のほか、自転車との事故や単独事故、当て逃げに対応。また、台風・竜巻・洪水・高潮などの自然災害による損害、盗難、いたずら・落書き、飛び石などによる損害に対しても保険金が支払われます。2.エコノミー・限定タイプ（車対車＋A）
「一般」「フルカバー」タイプの車両保険よりも補償の対象となる事故を限定することで、保険料を安く抑えたタイプです。一般・フルカバータイプの補償範囲から、自転車との事故、単独事故、当て逃げ、転覆・墜落などが除かれているのが一般的です。3.車対車タイプ
補償の対象となる事故を、他の車との事故、他のバイク・原付との事故に絞ったタイプです。補償範囲が最も狭いため、保険料も最も安くなります。ただし最近では、このタイプの車両保険を提供する保険会社は減ってきているようです。車両保険から支払われる保険金
続いては車両保険から支払われる保険金について詳しく解説します。少し難しい言葉が並ぶので尻込みしてしまう人もいるかもしれませんが、心配はいりません。できるだけ単純化しながら、自動車保険初心者にもわかりやすく説明していきます。車両保険の保険金を理解するために知っておきたい重要用語
車両保険から支払われる保険金について理解するためには、「保険価額」「保険金額」「損害額」「免責金額」「全損」「分損」という6つの言葉について知っておく必要があります。それぞれの言葉の意味を表にまとめたので確認しておきましょう。車両保険の保険金に関する重要用語
| 保険価額 | 損害が生じた場所、時刻での自動車の時価額（市場販売価格相当額）。契約時の取り決めによって、「保険金額」と同額とするケースが多い |
| 保険金額 | 保険価額を基に、保険会社や代理店と相談のうえで、もしくは一定範囲内で、契約時に決める保険金の上限金額。契約時の取り決めによって、「保険価額」と同額とするケースが多い |
| 損害額 | 損害が生じた車を事故直前の状態に戻すために必要な修理費（修理に伴って残存物がある場合はその価額を差し引く） |
| 免責金額 | 支払われる保険金の計算にあたって差し引かれる金額。車両保険の契約時に決める。修理費の自己負担額 |
| 全損 | 車両保険に加入している自動車が修理不可能な場合（盗難に遭って自動車が見つからない場合も含む）、自動車に発生した損害に対する修理費が保険金額（保険価額）を上回る場合のこと |
| 分損 | 車両保険に加入している自動車に発生した損害に対する修理費が保険金額（保険価額）未満の場合のこと |
上の表に挙げた言葉の中で一番わかりづらいのが、保険価額と保険金額の違いかもしれません。しかし、表内に書いてある通り、多くの保険会社が、契約時に「保険価額＝保険金額」という取り決めをする仕組みを採用しています。このページの説明でも「保険価額＝保険金額」という前提で解説するので、ひとまず「保険価額＝保険金額」と考えてください。
車両保険の保険金の計算方法
車両保険の保険金の支払金額は下の図のような形で計算されるのが一般的です。全損の場合は、保険金額がそのまま保険金として支払われるのが通常で、分損の場合は、保険金額を上限として、損害額から免責金額を差し引いた金額が保険金として支払われるという仕組みになっています。車両保険の保険金の計算方法
車両保険から支払われる保険金を考えるうえで、保険金額が重要な意味を持っています。全損の場合は「保険金額＝保険金」となり、分損の場合も「受け取れる保険金の上限」となるからです。車両保険の保険金額は、「保険価額を基に、保険会社や代理店と相談のうえで、もしくは一定範囲内で、契約時に決める」と、上の表で紹介しました。それでは、いくらに設定するのが適切なのでしょうか。自動車の状態に合わせた保険金額の目安や考え方についても紹介しておきましょう。
- 新たに購入した「新車」の場合
- 購入から一定の期間が経った車の場合
- 新たに購入した「中古車」の場合
なお、古い車の場合は、保険金額の上限が10万円、20万円となっていることもあります。こういったケースでは、車両保険に加入するメリットが少ないので、加入自体を検討しなおしたほうがいいかもしれません。
中古車に車両保険が必要なのか詳しく解説
車両保険をセットするメリットと必要性車両保険の補償の概要が理解できたところで、ここからは「自分の過失にかかわる損害に対する補償」「交通事故以外の損害に対する補償」の2つの観点から、車両保険に加入するメリットと必要性について深く掘り下げていきます。
車両保険は自分の過失にかかわる損害も補償してくれる前述の通り、車両保険は、「他の車との事故」「他のバイク・原付との事故」によって発生した自分の車の損害を補償してくれるものです。例えば、他の車と衝突して車が破損し、修理が必要になった場合に、その修理費を保険金で賄えるということです。
ところで、「相手がある事故であれば、車の修理費は相手方の対物賠償保険から保険金が支払われるのでは？」と考えた人はいないでしょうか。確かに、事故の相手方が自動車保険に入っていれば、対物賠償保険によって保険金が支払われるケースが多いでしょう。しかし、「過失相殺」によって保険金が減額され、修理費をすべて賄えない場合があるので注意が必要です。
例として、「過失割合」が「自分70％：相手方30％」となった車同士の事故を考えてみましょう。このとき、自分の車の修理費が100万円かかったとしても、相手方の対物賠償保険から支払われる保険金は、過失相殺によって30万円に減額されます。つまり、自分の過失分である70万円は自己負担となってしまうわけです。
そんなときに心強い味方になってくれるのが車両保険です。車両保険の補償は、自分の過失分にも対応しており、相手方の対物賠償保険ではカバーされない、70万円に対して保険金が支払われます。設定されている保険金額が70万円を超えていれば、自己負担なしで愛車の修理費を賄いきれるのです。
※上記の説明では免責金額について考慮していません。
※上図では免責金額について考慮していません。
自分の過失分にも対応しているということは、「自損事故」「単独事故」と呼ばれる、相手方のいない事故（自分の過失割合が100％）の場合でも、車の修理費に対して保険金が支払われるということです。
例えば、スピードの出しすぎでガードレールに衝突してしまい、自分の車に損害が発生してしまったケースを考えてみましょう。もし、車の修理費に50万円がかかったとしても、自損事故、単独事故では、相手方からの補償がないため、車両保険をセットしていないと修理費の全額を自己負担しなければなりません。一方、車両保険をセットしていると、保険金額が50万円を超えていれば、全額を保険金で賄うことが可能になります。
※上記の説明では免責金額について考慮していません。
※上図では免責金額について考慮していません。
交通事故以外の損害も補償してくれる自動車保険について考えるとき、多くの人が、「他人をひいてしまったら」「車と衝突してしまったら」などと、自分が車を運転している最中のいわゆる交通事故に関するリスクに意識が向いてしまいがちです。しかし、愛車が被る可能性のある損害は、交通事故に起因するものだけではありません。
例えば、「台風やゲリラ豪雨による洪水で車が水没して故障してしまう」「竜巻が巻き上げた飛来物によって車が破損してしまう」といった、自然災害に起因する損害も考えられます。また、「盗難に遭う」「いたずらで車が傷つけられてしまう」という他人の悪意・故意によって発生する損害もあります。
このような場合に、車の修理費や再購入費用に対して保険金が支払われるのは車両保険だけです。自然災害や犯罪など、自分では対策が困難なリスクに対する備えとしても車両保険をセットするメリットは大きいのです。
台風による損害の補償対象について詳しく解説
車両保険の保険料と保険料の相場の目安大切な愛車が被る可能性がある損害への備えとしてメリットの大きな車両保険なのですが、自動車保険にセットする際には1つ大きなハードルがあります。それは、車両保険をセットすると大幅に保険料が高くなってしまうことです。保険会社や契約内容によって異なるのですが、車両保険をセットするだけで、保険料が2倍近い金額になってしまうケースが多く、保険料を理由に車両保険のセットを見送る人も少なくありません。
とはいえ、ここまで紹介してきた車両保険のメリットを安易に手放すのも得策とはいえないでしょう。そこで続いては、保険料を節約しながら車両保険をセットする方法を紹介します。
エコノミー・限定（車対車＋A）タイプを選択するこのページの冒頭で紹介したように、車両保険には一般・フルカバー、エコノミー・限定（車対車＋A）、車対車という3つのタイプがあります。補償範囲が広いほど保険料は高くなるので、保険料を節約したいのであれば、一般・フルカバータイプではなく、エコノミー・限定（車対車＋A）タイプや、車対車タイプを選択するのも賢い方法です。
保険会社や契約内容によって異なるのですが、一般・フルカバータイプから、エコノミー・限定（車対車＋A）タイプに変更するだけで、保険料が数万円もダウンする場合もあります。単独事故や当て逃げのリスクを許容する必要はありますが、車両保険をセットする際のハードルはグンと下がるでしょう。
免責金額を高く設定する車両保険の保険料は、「車両保険から支払われる保険金」で解説した免責金額の設定によって節約をすることができます。免責金額とは、「支払われる保険金の計算にあたって差し引かれる金額」のことで、要するに車の修理費のうち自己負担をする金額のことです。
例えば、保険金額が100万円、免責金額が50,000円の車両保険をセットしていたとしましょう。このとき、車の修理費に50万円がかかった場合には、修理費の50万円から免責金額の50,000円を差し引いた、45万円が保険金として支払われるというわけです。
保険会社によって異なりますが、多くの場合、１回目の事故で●円、2回目以降の事故で●円といった形で、2段階で設定します。免責金額を高く設定するほど保険料は安くなるので、万が一のときに自己負担できる金額を検討したうえで、できるだけ高い金額に設定するといいでしょう。
車両保険の免責金額の決め方について詳しく知る
保険金額を少なくする「車両保険から支払われる保険金」の部分で解説した保険金額の設定によっても、車両保険の保険料は節約できます。保険金額とは、「保険価額を基に、保険会社や代理店と相談のうえで、もしくは一定範囲内で、契約時に決める保険金の上限金額」のこと。この金額を少なく設定することで保険料が安くなるのです。
ただし、保険金額を少なく設定しすぎてしまうと、愛車に損害が発生したときに十分な保険金を受け取れなくなる可能性もあります。前述した保険金額の目安を参考にしながら慎重に設定することをおすすめします。
車両保険の付帯あり・なしによる保険料の違い車両保険を付帯した場合と付帯しなかった場合とで、保険料がどう変わるのか、「保険スクエアbang!」で集計したデータをご紹介します。自動車保険の保険料は、一般的に年齢や走行距離、免許の色など、様々な条件を加味して算出されています。
自動車保険の保険料を決める条件の中でも、特に年齢、等級、車種といった条件が、試算結果に大きく影響します。ここでは、?走行距離別?自動車の車種別に、車両保険を付帯した場合と付帯しなかった場合の見積もり金額をご紹介します。
「走行距離別」の保険料 【算出条件】等級：20等級 年齢：全年齢 車種：全車種
走行距離別の車両保険の相場
- 「走行距離≤5000?」は、たまに運転する、もしくは近場の買い物などで車を使うといった想定です。そのため、比較的保険料は安めです。
- 「走行距離5001～9000?」は、毎日運転し、月に一回ほど長距離運転しているという想定です。
- 「走行距離9001～16000km」は、毎日運転していて、週に一回は長距離運転し、かつ月に一回ほど旅行や帰省をすることに車を使うという想定です。
- 走行距離が長くなるほど、保険料は高くなっていきます。なお、それぞれ車両保険の付帯なしに対して付帯ありは、保険料が約2～3倍高いという結果になりました。
なお、一般タイプ・フルカバータイプの車両保険は、すべての補償が受けられるタイプであるため、エコノミー・限定タイプの車両保険や車両保険なしに比べて、保険料に差が出ています。
「車種別」の保険料【算出条件】等級：20等級 年齢：全年齢 走行距離：≤5000?
車種別の保険料の相場※1 自家用普通乗用車：セレナ、ステップワゴン、プリウス、ヴェルファイアなど※2 自家用軽四輪乗用車：N-BOX、タント、ワゴンR、ムーヴなど※3 自家用小型乗用車：ヴォクシー、フリード、フィット、シエンタなど
車種によっても事故リスクが異なるため、保険料に差が出ています。こちらも、それぞれ車両保険を付帯していない場合に対して、付帯している場合は保険料が約2倍という結果になりました。
これらの相場は、あくまでも目安です。正式な保険料は算出条件や補償内容によって異なるため、参考としてご覧ください。
※保険料の相場については、2020年9月1日～2021年8月31日に保険スクエアbang! 自動車保険で見積もり申込みをした方のデータを対象に、見積もり金額の平均値を算出しています。※車両保険を節約したいなら一括見積もり※保険料の節約を考えるときに非常に重要なのが、ほぼ同様の補償内容だったとしても、保険会社によって保険料は異なるという点です。車両保険をセットすると保険料が大幅に高くなるのはどの保険会社にも共通していますが、どの程度、高くなるのかは保険会社によって異なるのです。
「車両保険はセットしたいけど、保険料はできるだけ安く抑えたい」と思っている人は、ぜひ複数の保険会社に見積もりを依頼して、保険料を比較してみてください。車両保険をセットしても保険料の負担が大きくなりすぎない保険会社が見つかるかもしれません。
あなたの保険料はいくら安くなる？簡単入力で今すぐ見積もりチェック！【無料】見積もりスタート！※自動車保険に加入中の方は保険証券・車検証・免許証を、未加入の方は車検証・免許証をご用意ください。
車両保険の必要性やセットの判断に関するQ&A車両保険は、愛車が抱えるリスクへの備えとしてメリットの大きなものではありますが、保険料が大幅に高くなるという側面があり、セットするか否かを迷う人が少なくありません。そこで最後に、車両保険のセットを判断する際の材料をQ&A形式でまとめました。参考にしてください。
Q.車両保険のセット率（普及率）はどのくらい？A.「自動車保険の概況 2019年度版（損害保険料率算出機構）」によると、車両保険のセット率（普及率）は全体の45.1％となっています。なお、セット率は車の「用途・車種」によっても異なります。一般的な家庭で所有されることが多い、「自家用普通乗用車」「自家用小型乗用車」「軽四輪乗用車」のセット率を下の表にまとめたので参考にしてください。
※自動車共済における車両共済のセット率が含まれていないため、車両補償全体を考えると、セット率はより高くなると考えられます。
車両保険のセット率（普及率）用途・車種 セット率自家用普通乗用車 61.6%自家用小型乗用車 51.4%軽四輪乗用車 47.4%※出典：自動車保険の概況 2019年度版（損害保険料率算出機構）
Q.車両保険に必要性が高い・メリットが大きな人はどんな人？A.車両保険の「自分の車が交通事故や自然災害、盗難、いたずらなどで被った損害に対して保険金が支払われる」という補償内容を考えると、以下のような人は車両保険をセットする必要性が高く、メリットが大きいと考えられます。参考にしてください。
- マイカーが日常生活や仕事に欠かすことができない
- 万が一のときに車の修理費に充てられる貯蓄がない
- 新車の購入直後などで保険金額が高い（万が一のときに受け取れる保険金が多い）
- 自然災害に遭うリスクが高い地域や場所に住んでいる
- 盗難・いたずらに遭うリスクが高い場所に駐車するケースが多い
- 自分の運転技術に自信がない（自損事故・単独事故を起こすリスクが高い）
Q.車両保険を使わないほうがいい場合があるってほんと？A.車両保険から受け取れる保険金が少額（車の修理費が少額）の場合は、愛車に損害が発生したとしても車両保険を使わないほうが経済的なメリットが大きくなるケースがあります。車両保険を使用すると、ノンフリート等級が1等級もしくは3等級ダウンするため、翌年以降の保険料が大幅に高くなってしまうからです。受け取れる保険金とノンフリート等級のダウンによる保険料の上昇を比較して、保険料の上昇のほうが金額が大きくなる場合は車両保険を使用しないほうがいいでしょう。
Q.車が故障して動かなくなったときは補償の対象？A.装置の不具合や劣化などによって車が故障した場合の修理費は車両保険では補償されません。すべて自己負担となります。車両保険による補償は、このページの冒頭で紹介している事故、自然災害、盗難などに限られているので覚えておきましょう。
※本記事は2024年4月時点での情報です。保険会社により、商品名や補償内容等は異なりますので、ご契約にあたっては必ず「各社商品パンフレット」および「重要事項のご説明・契約概要のご説明・注意喚起情報のご説明」をあわせてご覧ください。